| 商号 | 東洋システム株式会社 TOYO SYSTEM CO.,LTD |
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| 設立 | 1976年(昭和51年)8月31日 |
| 所在地 |
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| 資本金 | 払込資本金 ¥50,000,000 |
| 代表者 | 代表取締役社長 飯田 哲郎 |
| 取引銀行 | 三菱UFJ銀行・立川支店、立川中央支店 みずほ銀行・立川支店 |
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| 許可事業 |
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| 適格請求書発行事業者登録番号 | 登録番号 T8012801001168 |
| 取得認証 |
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| 関連会社 |
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| 会社案内 | 会社資料はこちら(PDF) |
| 各種助成 | 奨学金返還支援事業についてはこちら |
About us 「会社情報」
Company profile 会社概要
アクセス
立川本社
JR中央線、青梅線 「立川駅」南口より徒歩3分
開発本部
JR中央線、西武拝島線 「拝島駅」北口より徒歩5分
紹介ビデオ
Company history 沿革
| 1976年（昭和51年） | 東京都中央区築地2-1-1に資本金¥2,500,000にて設立 |
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| 1977年（昭和52年） | 本社を東京都福生市1655-1(現第3東洋ビル)に移転 |
| 1981年（昭和56年） | マイコン制御ソフトウエア開発を開始 |
| 1985年（昭和60年） | 資本金¥10,000,000に増資 開発センターを福生市熊川1492に移転 |
| 1987年（昭和62年） | 汎用機ソフトウエア開発を開始 ネットワーク運用業務開始 |
| 1989年（平成元年） | 立川事業所を開設 人材派遣会社アールスタッフ株式会社を設立 |
| 1990年（平成2年） | 新本社ビル（自社ビル）完成（現第2東洋ビル） 資本金を¥40,000,000に増資 |
| 1992年（平成4年） | パソコンCAD/デザイン パッケージソフトの販売を開始 |
| 1994年（平成6年） | PCネットワーク構築サポート事業を開始 |
| 1995年（平成7年） | パソコン研修センターを開設 インドWipro社との技術提携による事業を開始 |
| 1997年（平成9年） | 立川市に新本社ビル完成 本社を立川市に移転資本金を¥50,000,000に増資 |
| 2000年（平成12年） | ISO9001認証取得（現在はISMSに移行） |
| 2001年（平成13年） | 中国・西安市に「西安森特科技有限公司」を設立 |
| 2004年（平成16年） | ISO27001（ISMS）認証取得 |
| 2006年（平成18年） | 中・日SMS（ショートメッセージ）送受信サービス開始 |
| 2007年（平成19年） | 中国・上海市に「上海菱東信息技術有限公司」を設立 |
| 2008年（平成20年） | 中国語e-ラーニングシステム構築・展開 |
| 2010年（平成22年） | RFIDを活用したマラソン計測システムを構築 |
| 2012年（平成24年） | プライバシーマーク認証取得 マラソン計測システムを基幹としたウェルネス事業部を設立 |
| 2013年（平成25年） | Salesforceを導入開始 高度管理医療機器等販売業賃貸業許可書を取得し、AEDの販売を開始 経費Bankサービス 導入 |
| 2014年（平成26年） | BCP対策の一環として、安否確認の一斉メールのテストを実施 |
| 2015年（平成27年） | 台湾に社員旅行 次世代水素カ―「MIRAI」社有車として導入 SAXAss3000（統合脅威管理装置 ：ＵＴＭ）の提案・導入 ・サポートの開始 |
| 2016年（平成28年） | ドローン撮影でPR動画製作開始 空港施設ＲＦＩＤ動態調査を実施 VR事業部を設立。Google認定パートナーとなる。 Google・StreetViewサービス（室内版）開始 健康企業宣言を実施 |
| 2017年（平成29年） | 留学生新卒者採用（ベトナム・中国） 自社ブランド TISG3000（統合脅威管理装置：UTM）の販売を開始 自社ブランド TSCB（クラウドバックアップ）の取扱いを開始 有料職業紹介事業開始 |
| 2018年（平成30年） | 国内社員旅行（信州）・海外社員旅行（ソウル） |
| 2019年（令和元年） | 国内社員旅行（会津）・海外社員旅行（ウラジオストク） 立川市より「平成31年度立川市ワーク・ライフ・バランス推進事業所」認定 |
| 2020年（令和2年） | 東京都立産業技術研究センターによる「中小企業のIoT化支援事業（AI活用実証型研究）」採択 関東商工会議所連合会「ベストアクション表彰」受賞 長野県茅野市「ワークラボ八ヶ岳」にサテライトオフィスを設置 |
| 2021年（令和3年） | 東京都「テレワーク東京ルール」実践企業宣言 アライドテレシス「EXCELLENT SALES AWARD 2020」優秀賞受賞 東京都より「TOKYO働き方改革宣言企業」認定 経済産業省より「事業継続力強化計画（BCP）」認定 |
| 2022年（令和4年） | 全省庁一般競争入札資格取得 一般事業主行動計画 策定 地球温暖化対策行動宣言企業 国内日帰り社員旅行（横浜） 東京都 令和5年、6年度物品買入れ等競争入札参加資格取得 |
| 2023年（令和5年） | 東京都より第3回「TOKYOテレワークアワード」推進賞 受賞 東京都家庭と仕事の両立支援推進企業登録制度に登録 国内日帰り社員旅行（浅草）・国内社員旅行（焼津）・海外社員旅行（台湾） |